電機・電子業界の温暖化対策

電機・電子業界 低炭素社会実行計画

電機・電子業界 低炭素社会実行計画実施要領

実施要領(抜粋版)

製品・サービスによる排出抑制貢献量の算定方法論(抜粋版)

  製品・サービス 制定日/最新改定日 バージョン
1 テレビジョン受信機 2017年6月20日 Version1.2
2 電気冷蔵庫(家庭用) 2017年6月20日 Version1.2
3 エアコンディショナー(家庭用) 2017年6月20日 Version1.3
4 照明器具(LED器具) 2017年6月20日 Version2.1
5 電球形LEDランプ 2017年6月20日 Version2.2
6 家庭用燃料電池 2017年6月20日 Version1.1
7 ヒートポンプ給湯機 2012年3月28日 Version1.0
8 クライアント型電子計算機 2012年1月12日 Version1.0
9 サーバ型電子計算機 2017年6月20日 Version1.1
10 磁気ディスク装置 2017年6月20日 Version1.1
11 ルーティング機器 2017年6月20日 Version1.1
12 スイッチング機器 2017年6月20日 Version1.1
13 複合機 2017年6月20日 Version1.2
14 プリンター 2017年6月20日 Version1.2
15 原子力発電 2017年5月18日 Version1.2
16 石炭火力発電 2017年5月18日 Version1.1
17 ガス火力発電 2017年5月18日 Version1.1
18 太陽光発電 2017年5月18日 Version1.1
19 地熱発電 2017年5月18日 Version1.1
20 遠隔会議システム(ソリューション) 2012年3月28日 Version1.0
21 デジタルタコグラフシステム(ソリューション) 2012年3月28日 Version1.0
22 データセンター 2017年6月20日 Version1.1
23 三相誘導電動機(モータ) 2017年5月30日 Version1.0
24 変圧器 2017年5月30日 Version1.0

参考

日本標準産業分類に関する詳しい情報は、総務省のHPをご確認ください

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